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再生医療について

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再生医療(幹細胞治療を含む)

再生医療とは

再生医療は、「自然には再生できない組織や臓器を再生させ、機能を回復させることを目指す医療」と定義できます。

平成26年11月に施行された「再生医療等の安全性の確保等に関する法律(再生医療等安全性確保法)」で、実施例の数やリスクの大きさに応じ、再生医療は下記の3つに分類され、それぞれ必要な手続きが定められました。

第一種再生医療等
第二種再生医療等(幹細胞治療)
第三種再生医療等

第一種と第三種については詳しく説明しませんが、簡単に言うと、

第一種: ES細胞やIPS細胞などを使用。ヒトに未実施で高リスクが懸念される。
第三種: 体細胞を加工して行う。比較的普及しており低リスク。(がん免疫細胞治療など)

といった医療技術です。

第二種再生医療(幹細胞治療)とは

第二種再生医療は、上述の第一種と第三種の中間に位置づけられます。

第二種: 体性幹細胞等を用いる。現在実施されており、中リスク。

もう少し詳しく定義すると:

<次のいずれかに該当する医療技術>

1. 培養した幹細胞を用いる医療技術

2. 培養した細胞を用いる医療技術のうち人の身体の構造又は機能の再建、修復又は形成を目的とする医療技術

3. 細胞の相同利用ではない医療技術

ここで特に注目したいのが、「1. 培養した幹細胞を用いる医療技術」です。

この医療技術には、素晴らしい(夢のような!?)効果が期待できます。

糖尿病など、これまで根本的な治療が難しかった疾患・症状の改善、さらには完治まで期待できるのです。こちらで詳しく説明していますが、幹細胞について知ることで、この医療技術への期待をより深くご理解いただけると思います。

第二種再生医療(幹細胞治療)を提供するには

この期待の、再生医療の中でも特に期待が高く、より現実的な医療技術である第二種再生医療を提供するには、法律で定める下記1~3の手続きが必要です。

手続き 1: 医療機関での提供計画の作成

手続き 2: 特定認定再生医療等委員会での審査→承認

手続き 3: 厚生労働大臣への提供計画の提出→計画番号の交付

ここでポイントとなるのが、「特定認定再生医療等委員会」です。医療機関で作成された提供計画は、この委員会において、その治療の妥当性や安全性、提供体制、細胞加工管理体制などが厳しく審査されます。

第三種再生医療等の提供計画を審査する機関が「認定再生医療等委員会」、第一種・第二種を審査するのが「特定認定再生医療等委員会」です。どちらも、厚生労働大臣の認定を受けた、再生医療等技術や法律の専門家等の有識者から成る組織ですが、「特定」委員会の方が特に高度な審査能力、および第三者性が求められます。

従って、第二種以上の再生医療等提供医療機関になるためのハードルは高く、国内ではまだ80件程度の医療機関しか承認・登録番号交付に至っていないようです(2017年12月現在)。

当サイトでは独自に、提供医療機関の情報を調査しました。希望される方にはメールでデータ・資料をご提供いたします。

治療対象により分類しましたので、ご希望の場合は各ページよりご請求ください。

糖尿病治療に関する第二種再生医療提供医療機関
アンチエイジングに関する第二種再生医療提供医療機関
関節治療に関する第二種再生医療提供医療機関

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